活動カレンダー 2010年6月

●○● 2009年6月22日から2010年7月11日にかけて、「お母さんの命を守るキャンペーン」を実施しました。このキャンペーン期間中、妊産婦の健康を守るために様々な啓発活動を行いました。このキャンペーンに関する詳細はこちらからご覧ください。●○●

9日 聖心女子大学 講演 [東京]

活動カレンダー 2010年6月(1)

6月9日(水)に、聖心女子大学で、所長の池上が「ミレニアム開発目標とお母さんの命」という題で講演を行いました。

池上は国連人口基金の活動の説明に加え、ミレニアム開発目標の中で最も達成が危ぶまれている目標5「妊産婦の健康の改善」について語り、2015年に到達目標に達成するための国際社会の取り組みを、Five by Fifteenイニシアチブ、今月開催されるG8サミットなどの具体例をあげてお話ししました。


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10日 国際基督教大学同窓生ウェブサイト「今を輝く同窓生たち」

活動カレンダー 2010年6月(2)

国際基督教大学同窓生ウェブサイト(ICU Alumni Website)の、「今を輝く同窓生たち」コーナーに、所長の池上のインタビューが掲載されました。

国際基督教大学同窓会理事の齋藤顕一さんと、キャンペーンサポーターでもあるフリーアナウンサーの渡辺真理さんがインタビュアーを務めるこのコーナーでは、国際基督教大学の同窓生でユニークな仕事に就いた人の考え方やきっかけ、生き方、そして夢が紹介されます。池上は国連人口基金での自身の活動内容や、現在に至るまでのキャリアパスなどについてもお話ししています。

インタビューの内容はこちらからご覧頂けます。


11日 国連人口基金セミナー [神戸]

6月11日(金)に、神戸国際会館で、国連人口基金東京事務所、財団法人神戸国際協力交流センターと神戸アジア都市情報センターの共催による、国連人口基金セミナー「災害から母と子の命をまもる―アジアの取り組み―」が開催されました。

阪神・淡路大震災から15年目の2010年には、ハイチ、チリを大地震・津波が襲い、アジアでもまたこの数年間に、スマトラ沖大地震、バングラデシュ、フィリピン、ベトナムの洪水、台風など、繰り返し自然災害が発生しました。このセミナーでは、災害の教訓をどう活かせばよいのか、災害時に弱者となりうる女性や子どもに配慮した防災のあり方について、国連人口基金の果たす役割とともに、アジア6カ国6都市の取り組みを紹介し、一般参加者も交えて話し合いました。

国連人口基金からは、アジア・太平洋地域事務所副所長のナジブ・アシフィ(Najib Assifi)が第1部で「自然災害における母子保健―国連人口基金の役割」と題した発表を行ったほか、各都市の代表が参加した第2部で、東京事務所長の池上がコーディネーターとして参加しました。

12日・13日 アフリカン・フェスタ2010 [横浜]

活動カレンダー 2010年6月(4)

6月12日(土)~13日(日)の2日間、横浜赤レンガ倉庫で開催された「アフリカン・フェスタ2010」にブースを出展し、来場者にサポーター登録を呼びかけました。

アフリカン・フェスタは、アフリカ各国の文化を幅広く紹介することを通じて、より多くの人にアフリカへの親近感を高めてもらうことを目的に、外務省が主催しているイベントです。

駐日各国アフリカ大使館、NGO団体、国際機関、自治体や企業等、合計約140の団体が出展し、アフリカに関する各団体の活動や、各国の文化、特産品や伝統工芸品、服やアクセサリーなどを紹介しました。


活動カレンダー 2010年6月(6)

ステージでは、様々なアフリカンミュージックのライブコンサートやダンスパフォーマンスに加え、トークショーやファッションショーなどが行われました。フードコーナーでは、アフリカ各国の人気料理が多々並び、会場は終始アフリカの熱気で包まれていました。

天候に恵まれたこともあり、今年の来場者数は約21万人にのぼりました。当日は、イベントサポーターの方々にもご協力いただき、1,703名の方々に新たにサポーターとしてご登録いただきました。


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21日 総務省統計局「統計調査ニュース」

6月21日(月)に発行された「統計調査ニュース」平成22年度6月号に、所長の池上の原稿が掲載されました。

「統計調査ニュース」は、総務省統計局の広報紙です。各種統計調査の結果や統計に関する情報などを都道府県・市区町村、報道機関等に紹介するために、毎月刊行されています。

2010年は10月に日本国内で国勢調査が実施される他、多くの国で国勢調査が行われます。池上は「国際社会における人口問題と開発」という題で寄稿し、「人口データの役割」や、「開発途上国においての国勢調査」の現状を紹介し、国勢調査の重要性を訴えています。

「統計調査ニュース」平成22年度6月号のPDF版はこちらからご覧いただけます。

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Last updated: 2010-06-01